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環境データ

SCOPE1・2

2019年3月期 2020年3月期 2021年3月期 2022年3月期 2023年3月期
SCOPE1 (t-CO2) 1,963 2,199 2,592 3,208 3,512
SCOPE2 (t-CO2) 902 1,051 1,163 1,340 1,648
売上高原単位
(t-CO2/売上高(億円))
16.0 15.2 15.4 15.3 14.8
売上高(億円) 179 213 244 296 349
2019年3月期~2022年3月期︓ジャパンエレベーターサービスホールディングス株式会社及び国内連結子会社/推計値
2023年3月期︓ジャパンエレベーターサービスホールディングス株式会社及び連結子会社/実数値

社会データ

従業員データ 2019年3月期 2020年3月期 2021年3月期 2022年3月期 2023年3月期
男女別 従業員数
(人数)
男性 955 1,053 1,182 1,351 1,498
女性 138 181 216 267 268
(女性比率) 12.2% 14.7% 15.5% 16.5% 15.2%
合計 1,093 1,234 1,398 1,618 1,766
【対象範囲】 ジャパンエレベーターサービスホールディングス株式会社及び連結子会社
ダイバーシティ 2019年3月期 2020年3月期 2021年3月期 2022年3月期 2023年3月期
女性管理職(人数) 11 15 15 23 20
女性管理職比率 5.9% 7.4% 6.7% 8.7% 6.9%
障がい者(人数) 14 17 23 25 22
外国人雇用者(人数) 5 5 6 8 9
【対象範囲】 ジャパンエレベーターサービスホールディングス株式会社及び国内連結子会社(M&Aにより子会社化した会社を除く)
採用データ 2019年3月期 2020年3月期 2021年3月期 2022年3月期 2023年3月期
新卒採用 32 52 64 71 111
中途採用(キャリア採用) 137 168 168 214 116
合計 169 220 232 285 227
【対象範囲】 ジャパンエレベーターサービスホールディングス株式会社及び国内連結子会社(M&Aにより子会社化した会社を除く)
労働安全衛生 2019年3月期 2020年3月期 2021年3月期 2022年3月期 2023年3月期
有給休暇取得率 56.6% 46.8% 47.7% 60.3% 63.9%
労災件数 15 11 23 16 19
【対象範囲】 ジャパンエレベーターサービスホールディングス株式会社及び国内連結子会社(M&Aにより子会社化した会社を除く)

GRI対照表

一般開示事項

GRI 2:一般開示事項 2021
レポート掲載箇所
組織と報告実務
2-1
組織の詳細
1.JESグループについて
企業概要
2-2
組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体
編集方針
2-3
報告期間、報告頻度、連絡先
編集方針
活動と労働者
2-6
活動、バリューチェーン、その他の取引関係
1.JESグループについて
JESグループの事業領域
2-7
従業員
4.社会
社会データ
2-8
従業員以外の労働者
-
サステナビリティマネジメント体制
ガバナンス
2-9
ガバナンス構造と構成
-
コーポレート・ガバナンス報告書
2-10
最高ガバナンス機関における指名と選出
-
コーポレート・ガバナンス報告書
2-11
最高ガバナンス機関の議長
-
コーポレート・ガバナンス報告書
2-12
インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割
-
コーポレート・ガバナンス報告書
2-13
インパクトのマネジメントに関する責任の移譲
2.サステナビリティマネジメント
サステナビリティマネジメント体制
2-14
サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割
2.サステナビリティマネジメント
サステナビリティマネジメント体制
2-15
利益相反
-
コーポレート・ガバナンス報告書
2-16
重大な懸念事項の伝達
-
コーポレート・ガバナンス報告書
2-17
最高ガバナンス機関の集合的知見
-
コーポレート・ガバナンス報告書
2-18
最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価
-
コーポレート・ガバナンス報告書
2-19
報酬方針
-
有価証券報告書
2-20
報酬の決定プロセス
-
有価証券報告書
2-21
年間報酬総額の比率
-
有価証券報告書
戦略、方針、慣行
2-22
持続可能な発展に向けた戦略に関する声明
CEO/CFO サステナビリティ委員長メッセージ
2-23
方針声明
2.サステナビリティマネジメント
サステナビリティ基本方針
2-24
方針声明の実践
2.サステナビリティマネジメント
サステナビリティ基本方針
2-25
マイナスのインパクトの是正プロセス
5.ガバナンス
コンプライアンス
2-26
助言を求める制度及び懸念を提起する制度
5.ガバナンス
コンプライアンス
2-27
法規制遵守
5.ガバナンス
コンプライアンス
2-28
会員資格を持つ団体
6.イニシアティブ
イニシアティブへの参加
ステークホルダー・エンゲージメント
2-29
ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ
2.サステナビリティマネジメント
ステークホルダーとのコミュニケーション
2-30
労働協約
4.社会
GRI 3:マテリアルな項目 2021
レポート掲載箇所
3-1
マテリアルな項目の決定プロセス
2.サステナビリティマネジメント
3-2
マテリアルな項目のリスト
2.サステナビリティマネジメント
3-3
マテリアルな項目のマネジメント
2.サステナビリティマネジメント
GRI 201:経済パフォーマンス 2016
レポート掲載箇所
201-1
創出、分配した直接的経済価値
4.社会
事業を通じた社会への貢献
201-2
気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
3.環境
TCFDに基づく開示
201-3
確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
-
有価証券報告書
GRI 205:腐敗防止 2016
レポート掲載箇所
205-2
腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
5.ガバナンス
コンプライアンス
GRI 207:税金 2019
レポート掲載箇所
207-1
税務へのアプローチ
5.ガバナンス
税務ポリシー
207-2
税務ガバナンス、管理、及びリスクマネジメント
5.ガバナンス
税務ポリシー
GRI 301:原材料 2016
レポート掲載箇所
301-2
使用したリサイクル材料
3.環境
事業を通じた環境への配慮
301-3
再生利用された製品と梱包材
3.環境
事業を通じた環境への配慮
GRI 302:エネルギー 2016
レポート掲載箇所
302-1
組織内のエネルギー消費量
3.環境
環境データ
302-3
エネルギー原単位
3.環境
環境データ
302-4
エネルギー消費量の削減
3.環境
環境データ
GRI 303:水と廃水 2018
レポート掲載箇所
303-1
共有資源としての水との相互作用
3.環境
気候変動への取り組み
GRI 304:生物多様性 2016
レポート掲載箇所
304-2
活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
3.環境
気候変動への取り組み
GRI 305:大気への排出 2016
レポート掲載箇所
305-1
直接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ1)
3.環境
気候変動への取り組み
305-2
間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ2)
3.環境
気候変動への取り組み
305-3
その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ3)
3.環境
気候変動への取り組み
305-4
温室効果ガス(GHG)排出原単位
3.環境
気候変動への取り組み
305-5
温室効果ガス(GHG)排出量の削減
3.環境
気候変動への取り組み
GRI 308:サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
レポート掲載箇所
308-2
サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置
5.ガバナンス
サプライヤーマネジメント
GRI 401:雇用 2016
レポート掲載箇所
401-1
従業員の新規雇用と離職
4.社会
社会データ
401-3
育児休暇
4.社会
働きやすい職場環境の整備
GRI 403:労働安全衛生 2018
レポート掲載箇所
403-1
労働安全衛生マネジメントシステム
4.社会
労働安全衛生
403-2
危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査
4.社会
労働安全衛生
403-3
労働衛生サービス
4.社会
労働安全衛生
403-4
労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション
4.社会
労働安全衛生
403-5
労働安全衛生に関する労働者研修
4.社会
労働安全衛生
403-6
労働者の健康増進
6.イニシアティブ
イニシアティブへの参加
403-7
ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と軽減
4.社会
労働安全衛生
403-8
労働安全衛生マネジメントシステム の対象となる労働者
4.社会
労働安全衛生
403-9
労働関連の傷害
4.社会
労働安全衛生
403-10
労働関連の疾病・体調不良
4.社会
労働安全衛生
GRI 404:研修と教育 2016
レポート掲載箇所
404-2
従業員スキル向上プログラム及び移行支援プログラム
4.社会
人材確保の取り組み
404-3
業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合
4.社会
人材確保の取り組み
GRI 405:ダイバーシティと機会均等 2016
レポート掲載箇所
405-1
ガバナンス機関及び従業員のダイバーシティ
4.社会
ダイバーシティ&インクルージョン